こんにちは、Rinです。
そろそろテーパリングがくるかなとドキドキしている人も多いのではないでしょうか。
9月の株価がどうなるかみなさんは気になりませんか？
そこで、過去２０年を振り返り９月の株価がどうだったか調べ、統計的に株価がどうなるか評価していきます。
米国の主要3指数
今回は米国の主要3指数についてみていきます。
米国の主要3指数とは「ナスダック総合指数」、「S&P500」、「NYダウ」を指し、相場の状況を把握するために用いられます。
3指数がそれぞれどういったものか簡単に紹介していきます。
ナスダック総合指数
ナスダック総合指数とは米国の全米証券業協会が管理・運営している株式市場であるナスダックに上場している銘柄全てを対象に、１９７１年の時価総額を１００として算出される指数となります。
構成銘柄は２６００以上あり、特徴としてハイテク株やインターネット関連の企業が多く属しております。
S&P500
S&P500はナスダックに上場している企業の中でも代表的な５００社から構成されています。
特徴として時価総額が高い企業の組入割合が高くなるよう構成されています。
規模としては全時価総額の８０％程となり、特にGAFAM（Google, Apple, Facebook, Amazon, Microsoft）やテスラ、エヌヴィディアが上位を占めています。
NYダウ
NYダウはナスダックに上場している企業の中でも代表的な３０社から構成されています。
特徴として上記2つは時価総額で判断していることに対し、株価の平均値を指標としているため、株価が高い企業の影響を受けやすいです。
２０年間の推移
３指数それぞれの２０年間の推移を示します。
2000年と比較して2021年では
ナスダック総合指数：3.7倍
S&P500：3倍
NYダウ：3.5倍
といずれの指数も３倍以上となっており、ナスダック総合指数が最も成長していることから米国の市場が全体的に成長していることがわかります。
長期的にみれば成長してますが、暴落も数回見られます。
2001年「米国同時多発テロ」
2008年「リーマンショック」
2020年「コロナショック」
暴落から元の数値に戻るまでは各指数により差が見られます。
例えば「米国同時多発テロ」をきっかけに起きた暴落ではS&P500は元に戻るまで7年間でしたが、ナスダック総合指数では倍の14年間かかっています。
業種により暴落による影響を受ける企業と受けない企業があり、各指数とも構成企業の業種割合が異なることが理由となります。
また、「コロナショック」は過去の大暴落と異なり、回復が非常に早く、現在バブル相場になっていることが見て取れます。
何月に株を買うか？
何月に株を買うのがよいか２０年間の推移から統計的に見てみました。
月初から月末にかけて株価が下がる減少確率を各月ごとにまとめました。
米国経済は右肩上がりに成長しているため、各月の減少確率が際立って高い月（ほぼ確実に下落する月）はありませんが、
比較的に1月・6月・9月で株価が減少する確率が高くなっております。
つまり1月下旬, 6月下旬, 9月下旬の株価が直近の底値であることが多いということです。
一方で株価が上昇する傾向にある月は4月・7月・11月です。
つまり4月下旬, 7月下旬, 11月下旬の株価が直近の高値であることが多いということです。
そのため、過去20年間から統計的に考えると、1月下旬, 6月下旬, 9月下旬に株を買い、それぞれ4月下旬, 7月下旬, 11月下旬で売れば利益を得られることになります。
基本的に株価は各企業の決算や、コロナウイルス等の自然的要因や大統領の交代といった政治的要因等が複雑に絡み合って生まれる景気と呼ばれるものに影響を受けます。
株の売買がうまく利益をあげている人は世界の様々な出来事に敏感である人が多いと思われます。
ただ、投資に絶対はないため、こういった過去の統計情報を参考に取引をするのもよいでしょう。